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医療過誤(医療ミス)は、絶対あってはならないことです。100%安全な医療を実現することが医療従事者の役割であり、責任であると考えられています。ゆえに医療行為で不幸にして患者が亡くなった場合に、担当した医師や看護師の免許が剥奪されたり、懲役刑に処せられるケースがあります。もし医療関係者が、ミスを怖がって危険な状態の患者を助けようとしなくなったら助かる命も助からなくなる可能性があります。そこで医療の原点に立ち戻って、安全・安心の医療環境を実現するためのシステム作りをサポートいたします。

医療過誤は、わが国においては、民事責任及び刑事責任の原因となりえるものです。しかし医療過誤は、通常、社会的な有益性の高い医療業務の遂行中に起こるものです。その特殊性において、医療業務には高度の専門的知識を有するということから、法的責任が追及されるべきかについては、さまざまな議論がありました。

ところが昨今は、わが国も欧米的な訴訟社会になりつつあり、医師、看護師等の医療関係者による医療過誤が厳しく罰せられる傾向にあります。特にマスコミの過熱気味の報道により、医療機関が必要以上に注目される傾向にあります。

特に、医療に関する事故への対応は刑事処分が先行して、それを行政処分が後追いする現状があり、その結果、医療関係者の間で萎縮医療が生じ、危険な状態の患者を避ける傾向になり、救われるはずの生命が救われない例なども増えてきました。良心的な医療関係者がリスクを負う傾向になりつつあります。このような憂慮すべき事態を解決するには、より安全でノーミスの医療を実現することにあります。

医療過誤には、(1)診察ミス、(2)検査ミス、(3)手術の失敗、(4)全身管理の不全、(5)投薬量の間違い、(6)薬の副作用、(7)看護ミスなど様々な形態が見受けられます。厚生労働省は、医療事故の発生予防・再発防止のために第三者機関である財団法人・日本医療機能評価機構において、医療機関等から幅広く事故に関する情報を収集し、これらを総合的に分析したうえで、その結果を医療機関等に情報提供しています。しかしこれらは過去の事故事例であり、具体的に医療過誤を抑止するための手立てやノウハウを指導する内容ではありません。

医療過誤は、過失度に応じて3タイプに分類できます。

第一は、単純なミス。「患者を取り違えて手術する」「手術する個所を間違える」「違う血液型を輸血した」「薬品を間違えた」「麻酔で酸素と笑気の配管が逆だった」「新生児を取り違えた」など。これらは、注意すれば防げるものです。

第二は、医療レベルそのものが低いために起こる初歩的なミスです。不幸にも最初の診察が間違っていたために、症状が悪化するということがあります。

第三は、結果においてのミスです。あの時に、この治療をしていたら、あの薬を用いていたら、などと後になってから悔むようなものは、推測でしかありませんが、医療被害に遭われた当事者は、医療過誤と思い込むでしょう。

この3つのタイプの事例に関しては、それぞれに対応法が異なりますが、事前に解決する手段はあります。

当協会はBBS(Behavior based safety)を用いて、医療機関の皆様に、より安全な医療作業をうながすための的確なサポートを行うことが可能です。その内容は、行動分析(科学)をベースにした「組織安全行動」の日本における実践ノウハウを活かしたものです。

安全な職場環境をつくることは、どのような職業においても大切なことですが、特に生命を預かる医療の分野では、最重要項目であると言えます。BBSは、行動分析(科学)に基づいたもので、測定、フィードバック、正の強化が組み込まれたシステムを用いることが、安全な行動の習慣を築くための最も効果的な方法であるとされています。BBS(Behavior based safety)のプロセスを用いると、適切に行動の量を調節することができ、安全環境を実現するための活動を促進します。


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